耳鼻科を開業する際のポイントは？注意点も踏まえて解説

2021.7.29

耳鼻科を開業するといっても、クリニックの規模や診察内容によって予算や注意点も異なります。
開業する前に、しっかりとポイントをおさえておかなければ、あとから困ってしまうことも否めません。
特に、耳鼻科は一般の人々が考えているより、対応できる症状が幅広いものです。
例えば、顔面麻痺やめまいなども耳鼻科で対応するケースがあります。

そのため、利用者にとって診察内容をわかりやすくすることが大切です。
加えて、どのようなクリニックにするかをまとめる作業も、耳鼻科開業においては欠かせません。
本記事では、耳鼻科開業における基本的なポイントを踏まえたうえで、開業する際の注意点を紹介します。

耳鼻咽喉科の開業資金

耳鼻科を開業する際には、新築のクリニックを建てる場合とテナントを借りる２パターンが考えられます。
開業資金は、パターンによって異なるためそれぞれについて紹介しましょう。

新築の場合

新築でクリニックを建てる場合は、設備代のほかに土地や建物代が必要となります。
土地や建物は敷地面積にもよりますが、3,000万円程度が一般的です。

続いて、大きな費用がかかるのが設備費でしょう。
耳鼻科には、次のような設備が必要となります。

必要な設備
・電子カルテ
・聴力検査器
・ユニット
・ネブライザー

診察内容によっては、ほかにも用意するべき設備があるでしょう。

加えて、受付や待合室等の備品代も考えておかなければなりません。
これらの設備の準備には、一般的に2,000~2,500万円程度必要だといわれています。

テナントの場合

テナントの場合も設備費は新築の場合とそう変わりません。
新築と異なるのは、建物を借りるための費用と内装費です。
テナントを借りたとしても新築とさほど費用は変わらないというケースがほとんどだといわれています。

耳鼻咽喉科の平均年収

耳鼻科は、小児科や内科といった科目と比較しても、非常に専門性が高い科目となります。
また、開業医もほかの科目より少ない傾向にあるうえに、需要に対して足りていないのが現状です。
最近は、アレルギーや自律神経失調症に悩む人が増えています。
このような原因を特定するのに困難を抱える人たちが、各科を回ったのちに耳鼻科に落ち着くこともあり、患者数も増加傾向にあるといえるでしょう。

こういった背景もあり、開業医における耳鼻科の年収は、3,000万円程度が一般的で、眼下に次いで２番目に年収がいい科目といわれています。

とはいえ、耳鼻科を開業して運営するにあたっては、新しい情報や知識を得るために奔走したり、スタッフの教育を行ったりなどたくさんの学びを得る必要があります
その分、費用もかかってくることは否めません。

耳鼻咽喉科の診療報酬

耳鼻科に限らず、診療報酬は診察内容によって異なってきます。
特に、耳鼻科は診察できる範囲が広い科目です。
耳や鼻だけではなく、脳や目を除く首から上のすべての部位を診察します。

場合によっては、原因を解明するためにたくさんの検査をすることもあるでしょう。
その分、診療報酬も高くなる傾向にあります。
とはいえ、ほかの診療科と重複する内容も多く、耳鼻科だけではどうにもならないケースも少なくはありません。

耳鼻咽喉科の内装や必要な広さ

耳鼻科は、診療範囲の広さから患者数もほかの診療科と比べて多い傾向にあります。
そのため、できるだけスムーズに診察をする必要があり、内装を決める際には動線が非常に大切なポイントとなるでしょう。
また、どれくらいの人数を受け入れるかによって必要となるスペースも異なります。

さらに、耳鼻科を訪れる人の多くは、継続的に通っているケースがほとんどです。
そのため、予約システムの導入や待合室の快適さを検討することも忘れてはなりません。
これらを踏まえて耳鼻科の内装におけるポイントをまとめていきましょう。

必要となるスペース

耳鼻科を開くうえで、まずおさえておくべきスペースは、待合室と診察室でしょう。
多くの人が利用する待合室は、できるだけゆとりを持って確保しなければなりません。
そのため、一般的には30~40坪程度あるとよいといわれています。
また、診察室に要するスペースは、20~40坪程度です。
受付や駐車場なども考えると、広めの敷地が必要となるでしょう。

内装はどうするか

耳鼻科の内装を考えるときに、何よりも大切にしたいのが動線です。
多くの利用者をスムーズに診察するためには、医師やスタッフの動きも考える必要があります。
そのためには、実際の動きをシミュレーションするのも大切です。

また、診察機器は電源やLANケーブルが必要となることがほとんどでしょう。
内装を計画する段階で、配線のことを念頭に置いておかなければ、あとになってから配置がうまくいかない可能性も否めません。
一部の動線をイメージするのではなく、敷地全体の流れを踏まえて考えるように心がけましょう。

バリアフリーについて

耳鼻科を利用する人は、高齢者や子供が多いといった特徴があります。
まだベビーカーに乗った小さいお子様を連れて受診する患者もいるでしょう。
そのため、できる限りバリアフリーな内装にすることが大切です。
玄関のスロープはもちろん、トイレの広さやオムツを交換するスペースを設けるかどうかといったことも、しっかりと考えるようにしましょう。

待合室について

耳鼻科を訪れる人の中には、何らかのウィルスに感染している可能性がある方も考えられます。
また、呼吸器に問題のある患者もいるため、待合室の換気システムは非常に大切です。

そのほかにも、子供が耳鼻科に恐怖感を持たないように、キッズスペースを設けて、楽しい気持ちで待てるような空間を作るのも一つの方法です。
どのような年代をターゲットに考えるかによっても、待合室の内装は異なって来るでしょう。

予約システムについて

利用者の多い耳鼻科では、待ち時間を減らすことも大切なポイントです。
また、耳鼻科の特徴として、一人あたりの診察時間が短い点があげられます。
とはいえ、たくさんの人が待つ中で、自分があとどれぐらいで受診できるかわからなければ、ストレスを感じるという患者もいるでしょう。

そういった問題を解決するためには、予約システムの導入がおすすめです。
最近は、スマホ一つで予約が完結するシステムが豊富に出ています。
しかし、予約システムにすべてを任せるのではなく、電話でも予約ができるようにしましょう。

開業立地のポイント

耳鼻科を開業するにあたって、立地は欠かせないポイントです。
多くの人が利用する可能性が高い耳鼻科は、できるだけ人の往来が多い場所を選ぶことが大切でしょう。
例えば、駅前や商業施設の多いエリアに建てると、通勤通学や買い物のついでに気軽に立ち寄りやすくなります。
特に、車での移動が難しい人にとって、公共交通機関を利用できる点は欠かせないポイントです。

そのためには、これから耳鼻科を開業しようとしている街について、人の流れや地域住民の層を踏まえて考えることも忘れてはなりません。
まずは、街全体を眺めたうえで、おおよそのエリアを絞るようにしましょう。